近年、結婚・出産年齢の高齢化にともない、生殖補助医療の施行例数は
増加傾向にあります。その現状と背景について解説いただきました。
年々、出産年齢は高齢化し、不妊治療の需要も高まっています。今、求められる「卵巣予備能」を考慮した不妊治療と、検査値から卵巣内に残る卵子数を推定できると注目されているアンチミューラリアンホルモン（anti-Müllerian hormone：AMH）の話題を中心に、不妊治療のエキスパートの先生方に討論いただきました。
■司会
浅田 義正 先生（医療法人 浅田レディースクリニック 理事長）
■出席者
齊藤 英和 先生
（国立研究開発法人 国立成育医療研究センター 周産期・母性診療センター 副センター長）
臼井 彰 先生
（医療法人社団 ひとみ会 臼井医院 不妊治療センター 院長）
今、不妊治療にはより精度が高く、患者さんの状態にあった適切な治療が求められています。そのために重要な卵巣予備能評価とはなにか、そしてAMH値計測の意義とは？その特性を正しく理解し活用するため、最新の知見について討論いただきました。
実際に、卵巣予備能評価をどのように不妊治療に活かしていくのでしょうか。計測したAMH値を臨床で活用するためのポイントを、新たにAMHを自動化測定でき、低値への感度も高められたアクセスAMH※への期待を交え、経験豊富なエキスパートの先生方より解説いただきました。
AMHとは、卵巣内に保存されている原始卵胞のうち、排卵に向けていくつかの候補卵子が発育し始める際に分泌されるホルモンです。つまり、AMH値を計測することで、卵巣に残された卵子の数の目安（卵巣予備能）を推測することができます。AMH値は簡単な血液検査で測定ができ、卵巣に残された卵子の数が多いと値が高くなり、少ないと低くなると考えられています。
内閣府では、「結婚・妊娠・出産・育児の切れ目ない支援」サイトで、さまざまな情報を公開しています。
取り組みのひとつ、ライフデザインフォーラム「未来のチカラを生み出そう ～みんなで考える、社会で支える、妊娠・出産と子育て～」では、妊娠・出産の医学的・科学的に信頼できる情報の発信も行われています。
